高校生のみなさんも日々使っているお金。生活していく上で絶対に必要なものですが、そのお金がどうやって生まれ・流れているか、考えたことがありますか?
実はお金のことを考えると、ミライがわかったり、進路決定にも役立つんです!
社会の中で、お金がどんな役割を持っていて、どんな流れで動いているのか。
それを知ると、ミライを予測する力を身につき、10年後のミライがわかるかも!?
『ミライで注目される分野』シリーズ1回目の記事では、投資運用を行うスパークス社の藤村さんを迎え、高校生が『お金』について学ぶメリット、ミライで注目される5つの分野について教えていただきました。
注目の5分野
①クリエイティブな産業
②環境問題に貢献する産業
③外国人のサポートをする産業
④超高齢社会に必要な産業
⑤食糧不足問題に貢献する産業
今回は、注目の5分野から「外国人をサポートする産業」にスポットを当てて、詳しく見ていきます!
キミが将来活躍したいと思える、外国人をサポートする産業の進路が見えてくるかも!?
『ミライで注目される分野』シリーズ
・ミライで注目される分野の概要
①クリエイティブな産業編
②環境問題に貢献する産業編
③外国人のサポートをする産業編
④超高齢社会に必要な産業編
⑤食糧不足問題に貢献する編
・【番外編】投資って何?
ミライで注目される技術 ─外国人のサポート─
外国人と関わる仕事として、一番に思い浮かぶのは、通訳かもしれません。
しかし、これから先、通訳のような仕事はAIにとって代わられてしまうでしょう。みなさんも、すでにスマートフォンで翻訳機能を使っているかもしれませんね。
注目される産業として挙げたのは、外国語を理解できる・話せるところから一歩進み、より気持ちを汲み取ることが今後必要になるからです。
シリーズ1回目の記事では、藤村さんが、これから伸びる分野の条件として次のことを挙げていました。
社会に必要となる企業・業界
↓
①人を感動させる、喜んでもらえること
②人が必要とされるものを作る、行うこと
「外国人のサポートをする産業」は、このうち②人が必要とされるものを行うことに当たります。
日本の社会問題を考えると、必要とされる理由がわかる!
では、その中でAIにとって代わられるものではない仕事とは、どんなものでしょうか?
それを考えるには、まず日本の社会問題に目を向ける必要があります。
日本は少子化・超高齢化社会という問題を抱え、どんどん人口が減少しています。また、資源が少ないため、これから先ますます幅広く海外の国と協力しないと、日本は衰退してしまいます。
みなさんが社会に出る10年後、日本人が日本人だけで生きて行くことは難しい時代になっているかもしれません。
今だけでなく、これから先日本が直面する社会問題から、「社会に必要な産業・業界」がわかるんです。
「外国人のサポートをする産業」について考えれば、これから日本では生産者が減少することから、例えば商社で外国から商品を買い付けるような仕事が大事になってくるでしょう。
また、人口が減る日本よりも、売れる余地が大きい海外に向けて日本の名産品を販売したりする仕事も、需要が増すと思います。
海外だけじゃない!国内でも外国人をサポートすることが重要に
さらに、労働力不足などもあり、これから日本にたくさんの外国人がやってくることが予想されることから、外国人が日本に来て快適に仕事ができる環境を整える必要があります。
海外で交渉できる人はもちろん、海外から日本に来る人を助ける仕事の重要性が高まるのではないかと考えます。
例えば、日本語を教えたり、外国人向けの学校で働いたり、外国人向けに仕事を斡旋したりといった、語学力を生かすだけでなく、気持ちを汲み取って日本で外国人をサポートする仕事が、これから先日本を支えるかもしれません。
『お金』の流れから、ミライを考えてみよう!
「外国人をサポートする産業」は、海外はもちろん、日本においても必要になるかもしれない。日本のミライを考えることで、これから先必要とされることがわかるんです。
社会に必要となるモノにはお金が集まる、そんな『お金』の流れからミライを考えると、将来自分が活躍できる分野が見えてきます。
高校生のみなさんが進路を考えるとき、こうしたミライを考えることを意識すると、自分に合った進路が見つかるかもしれません。
次回の『ミライで注目される分野』は、②環境問題に貢献する産業です。記事の更新を楽しみにしていてくださいね!
『ミライで注目される分野』シリーズ
・ミライで注目される分野の概要
①クリエイティブな産業編
②環境問題に貢献する産業編
③外国人のサポートをする産業編
④超高齢社会に必要な産業編
⑤食糧不足問題に貢献する編
・【番外編】投資って何?
<この記事を書いた人>
進研ゼミ高校講座
ライター/クロロ
<協力>
スパークス・グループ株式会社
代表取締役専務 藤村 忠弘 さま
※この記事は、公開日時点の情報に基づいて制作しております。
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